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NHKの受信料は非常に高いと思う人も多いのではないでしょうか？
現在はインターネットなどでTVなども視聴可能ですしTverなどのアプリもありますのでわざわざ高いお金を出してNHKの受信料を支払う意味もなくなってきました。
しかし一度契約をしていると辞めるのが非常に難しい。
まずどこに解約画面があるかもわかりません。
契約をしないでそのまま受信料を払わないとびっくりする高額な受信料を過去に遡って請求されるそうです。契約をしていればこれ以上は取りませんよという上限みたいなものがあって後に支払わなかった分を請求されたとしてもモラルの範疇という事もあってつい契約をしてしまいました・・。
2023年に上記のような書類が届いてすんなり契約したのは良いのですがよく考えたらTVを見なければ良いのではと考えるようになり解約することにしました。
一つ気になっていたのはテレビに差し込む「B-CASカード」です。これはコンディショナルアクセスシステム、日本語で「限定受信システム」で特定の契約をした人だけが放送を受信できるようにするためのシステムのことです。契約者のみが特定のコンテンツや放送を視聴できるように、受信機に特定の制限をかけることで実現しています。このカードをテレビにセットしないとテレビが見れないわけですが私は捨てるわけではないので万が一差し込んでいる状態で誰かがテレビを見てしまったらその都度請求されてしまうのではないか・・と不安を感じました。
私はNHKサポートの人にこれを差し込んでいると誰が見ているかわかるシステムなのか聞いてみたところ「そんなことはないと思います」と回答。考えすぎだったのか心配はないそうですが私はたまたま電話サポートの人が無知なのかもしれないと思い取り敢えず抜くことにしました。
でもよく考えてみたら後に話すテレビを譲渡する人もいるわけですから問題なさそうです。
NHKの解約方法：住居変更から受信機廃棄まで
では早速、NHK受信契約の解約に関する重要なポイントについてお話ししたいと思います。引越しや受信機の廃棄など、様々な理由で受信契約の解約が必要になるケースを詳しく見ていきましょう。
契約の際はすごく簡単でしたが契約解除するページを探すのは結構大変でした。
解約をする条件から見ていきましょう。
1. 住居の変更や世帯の統合
- 住居の変更: もしも受信機を設置している住居から誰も居住しなくなった場合、例えば2つの世帯が1つになる場合や、海外に転居する場合など、受信契約の解約が必要です。特に、2つの世帯が1つになる場合（例：ひとり暮らしの解消、単身赴任の解消など）では、どちらか一方の受信契約を解約することになります。
- 手続きの方法: 解約（世帯同居）の手続きは、直接連絡するほか、引越しの際の手続き（住所変更・世帯同居）を通じても行えます。
2. 受信機の廃棄、故障、または譲渡
- 受信機のなくなった場合: 受信機が廃棄されたり、故障したり、他人に譲渡されるなどして、受信機が一台もなくなった場合も、受信契約の解約が必要になります。
- 解約の手続き: 解約手続きを行う際は、所定の届出書の提出が必要です。具体的な解約方法については、NHKふれあいセンターに直接連絡してください。
お問い合わせ先
NHKふれあいセンター（営業）への連絡は、以下の方法で行えます：※2024年４月現在確認
- フリーダイヤル：0120-222-000
- 代替手段：0120-151515または、IP電話等でフリーダイヤルが利用できない場合は、050-3786-5003（有料）をご利用ください。
- 受付時間：午前9時～午後6時（土日祝も受付）。ただし、12月30日午後5時から1月3日は休業です。
私が行ったNHK解約の体験談
電話で解約を伝えた後にもう一度わざわざご丁寧に確認のお電話がかかってきます。
どういった理由で解約でしょうかという問いがありますので必ず理由を伝えましょう。
私は譲渡と答えました。
ビックリしたのは「誰に譲渡するか名前や住所も知りたい」と言われたことです。
個人情報がうるさいなか、NHKもそこまで聞くかという印象を持ちました。
なぜ「そこまで聞くのか」当然皆さん聞くと思いますがそれが条件のような感じで聞かれるので仕方なく譲渡する人の住所と名前を伝えました。
ご迷惑がかかるかもしれないのでその人に何らかのジャスチャーがあるのか聞くと、その人にわざわざ譲渡されたという事を確認する事は一切ないそうです。
調査なしなのであればデタラメに言う人もいると思うのですがとにかく解約をする理由が譲渡なのか嘘をついてないか探るという事だと思います。
ちょっと恐ろしささえ感じてしまいますがさすがにヤ〇ザではないので恐ろしいことはしないと信じますがくれぐれも電話がかかってくる前にこの辺をしっかりしておきましょう。
それで承認されたら「やっと解約できた」と喜ぶにはまだ早いです。
ただNHKの解約書を送る手続きができただけです。
このような書類が送られてきます。一応返信用封筒は入れてくれてます。サービスでしょうか。
こちらが解約書ですがなんとここにも誰に譲渡したかを記載するようです。
取引先、譲渡先にも書かないと解約してもらえないんじゃないかと思い、私は記載させて頂きましたが必須で記載するかは不明です。
こちらを返信すればやっとNHK解約が完了するというわけです。
なんと長いプロセスでしょう。
新規契約の際は簡単にできるアプリがあるのだから解約もアプリで行えば皆さんが簡単に解約したい時に解約できるわけですが・・・
不思議ですね。
ただこれはあくまでもテレビを廃棄しないで解約する方法ですので廃棄する人は手間はかかりますが簡単だと思います。
