目次
労働生産性を考える前に想像して欲しい。一般的にINPUT（投入）からあるプロセスを介してOUTPUT（産出）に変換することをイメージすることがポイントである。変換されたOUTPUTをINPUTにして次のプロセスを介してOUTPUTに変換することの繰り返しです。これは日本人は不得手な人が多いのではないかと思っています。プロセスの組み立てにしても決して論理的ではない傾向にあります。労働生産性は世界的にみても最底に近い。ここで、再認識するという意味で記述します。ダラリという言葉を知っていますか？ ダ＝無駄、ラ＝斑、リ＝無理を常に意識すると生産性が向上するといわれています。
労働生産性とは
労働生産性とは、労働人数あたり、もしくは労働時間あたりの成果のことで、労働者1人あたりもしくは労働量（労働時間）に対する「産出量の割合」です。具体的には、売上・利益・付加価値などの「成果」を、従業員数・時間あたりの労働量などの「労働投入量」で割ったものを指します。
生産性の定義
物を作るために必要な、土地や設備、原料、人的コストを「投入（＝INPUT）」といいます。投入によって生まれた、物や売上のことを「産出(=OUTPUT)」といいます。そして、投入に対してどれほどの産出が生まれたかの割合を「生産性」といいます。
労働生産性の種類
労働生産性はさらに、「物的労働生産性」と「付加価値労働生産性」に分類されます。
- 物的労働生産性 ・・・ 成果に対しての「生産量」や「売上金額」のこと
- 付加価値労働生産性 ・・・ 成果に対しての「付加価値」のこと
労働生産性の計算式
労働生産性の計算式として、「物的労働生産性」と「付加価値労働生産性」それぞれの計算式について確認してみます。
物的労働生産性の計算式
物的労働生産性は、労働生産性のうち、作物や製品の個数や重量を成果物として考えます。
物的労働生産性=生産量÷労働者数
従業員1人あたりの労働生産性を計算する場合は、「生産量÷労働者数」という式を用います。
労働者1人あたりの労働生産性を知りたい場合は労働者の人数で割り、1時間あたりの労働生産性を求めたい場合は、労働者の人数と労働時間をかけた値で割ります。例えば、生産されたりんごが1万個で、労働者が500人の場合、労働者1人あたりの労働生産性はりんご20個分となります。このように物的労働生産性は客観的に分かりやすいため、社外に示す資料などでは、物的労働生産性の値が用いられるのが一般的です。
付加価値労働生産性の計算式
付加価値労働生産性は、労働生産性のうち、付加価値を成果物としてみなします。「付加価値」とは、粗利と同じ意味で、付加価値労働生産性を計算する場合は、「付加価値÷労働投入量」という式を使います。
付加価値労働生産性＝付加価値÷労働投入量
例えば、りんご1つを作るのに100円の原価がかかったとします。そのリンゴを200円で売ったら、差額の100円が「付加価値」になります。
ということで、付加価値労働生産性からは、労働者が付加価値を生み出している「効率」を確認することができます。
人件費の計算式
付加価値はさらに、人件費・企業運営費・経常利益・減価償却費に分類されます。人件費の計算は、付加価値から人件費以外の、企業運営費、経常利益、減価償却費の値を引いて計算します。留意する点は人件費は給与や報酬だけではなく、社会保険料や会議費、接待交通費をはじめ、従業員にかかったすべての金額を指すため、計算の際には漏れがないようにすることが肝要です。
労働生産性の高い企業の特徴
マサチューセッツ大学の研究によると、高い生産性を持つ組織には、次の2つの特徴があるといわれています。
- 組織の構成員に高い社会的感受性を持った人がいる
社会的感受性とは、組織や社会の場において、他人の感情や要望を理解する能力のことをいいます。この能力が高い人をチームリーダーや管理職に抜擢できるかが生産性向上の鍵といえます。
- 組織の積極性に格差がない
誰かが率先して仕事をひきうけることで、他のメンバーが消極的で責任や仕事を請け負いたがらない体制は、効率が上がらない傾向にあると言われています。組織の生産性を向上させるためには、当事者意識を持ち、自ら課題を見つけ積極的に取り組むスキルを向上させるよう、従業員の育成に取り組むことが肝要です。
労働生産性を上げるには
労働生産性を向上させる方法について、4つのポイントに分けて確認します。
- 投入資源を減らす
生産量は変わらなくても、事業の見直しや効率化によって、無駄なコストを減らすことを考慮します。
- 成果を増やす
労働者の能力や値上げによって、投入は変わらなくても産出を増加させることができます。
- 規模の縮小
不採算部門の売却や人員削減により、投入と産出の両方を減らすことで、全体の産出を増やすことができます。
- 規模の拡大
部門増設や事業拡大によって投入を増やし、産出を上げていくことができます。
まとめ
自社の労働生産性を上げるためには、まずは自社の労働生産性がどの程度なのか、前年比や競合比から適正数値なのか、自社の分析を始めることが重要です。特に、労働生産性を上げるための施策はさまざまで、有名企業で成功した事例や、一般的に効果が上がるといわれている施策でも、自社の状況に合わない場合は効果が感じられなかったり、場合によっては逆効果になってしまう場合もありので、注意して下さい。
まずは、しっかり分析をして自社にとって最適な生産性向上施策は何かを検証することから始めます。
